屋根裏リフォームの種類3つと設置できないケースや固定資産税など、知っておきたいこと4つ。

収納部屋や趣味の部屋などを増やす方法といえば、増築やプレハブ小屋の設置といった方法が思い浮かびますが、増築やプレハブ小屋の設置は固定資産税の対象になったり、土地の条件によっては不可能だったりします。庭が狭くなるなどの理由から増築などは避けたいという方も少なくありません。

そんなときは。建物自体の大きさを変えたりせず、新しいスペースを作る方法として注目が高まっている屋根裏リフォームを検討してみてはいかがでしょうか。

屋根裏リフォームは用途や内容によって「屋根裏部屋設置」「屋根裏収納設置」「増床工事」の三種類に分けることができます。

「屋根裏部屋設置」と「屋根裏収納設置」を区別するのは屋根裏を居室などとして使用するか収納として使用するかで求められる設備や機能性が変わるためです。屋根裏部屋のほうが屋根裏収納よりも多額の費用が掛かります。

増床工事は屋根裏スペースを拡張する工事です。部屋としても収納としても狭すぎるというときに行います。

屋根裏はそもそも居室などの用途に作られていません。また、通常の屋根裏は固定資産税の対象ではありませんが、リフォームすることで固定資産税の対象になることもあります。

リフォームに失敗しない、税金の負担を増やさないために押さえておきたいポイントとは何でしょうか。

【固定資産税の対象になる条件】

固定資産税の対象になるかどうかはさまざまな条件に当てはまるかで判断されますが、屋根裏の場合は「天井高で1.4mより高い」「床面積が直下階の床面積の1/2より広い」となると上層階として判断され、固定資産税の対象となってしまいます。

課税対象にならないようするには、天井高1.4m以下、床面積が直下階の半分以下になるよう設置しなくてはなりません。

【環境改善が必要】

元々屋根裏は部屋や収納のために作られたスペースではないため、用途に合った環境に整える必要があります。

特に重要なのが断熱です。通常、屋根裏には断熱施工が行われていないため、そのままだと居室はもちろん収納にも適していません。用途に合った断熱工事を行いましょう。

また、換気設備を整えるほか、照明やコンセントの設置なども必要になります。

【設置できない場合もある】

屋根の形状、屋根裏の状態、屋根裏の用途によって出来る工事内容が違ったり、可能であっても施工費が相場よりも高額になったりすることがあります。

また、最上階の天井と屋根の間に高さがないといった場合は屋根裏を設置できないこともあります。

【固定階段はつけられないことも】

屋根裏への出入り口はハシゴか固定階段のどちらかを選ぶことができますが、自治体によっては屋根裏に固定階段をつけることを禁止している場合があります。

固定階段を検討している場合は、各自治体に問い合わせておきましょう。

まとめ

屋根裏リフォームは建物そのものの大きさを変更することなく新しいスペースを作れるというメリットがありますが、通常の部屋をリフォームするのとは違う屋根裏ならではのポイントがあります。

そのため、満足できる屋根裏リフォームを行うためには、知識と経験、実績が豊富な業者を選ぶことが重要となります。