二世帯リフォームを検討中です。タイプ別に見たメリット・デメリットを教えてください。

二世帯住宅の種類

親世帯と子世帯が一つの建物で暮らす二世帯住宅は、高齢になった親を見守れる、子どもの面倒を見てもらいやすいといった魅力があり、高齢化と共働き世帯増加の影響から現在も根強い人気があります。
二世帯住宅には大きく分けて「完全同居タイプ」「一部共用タイプ」「完全分離タイプ」があります。
今回は、二世帯住宅のタイプ別に見たメリットとデメリットを紹介します。

完全同居タイプ

完全同居タイプは一つの住宅に二世帯が同居しているタイプです。寝室や個室などは別ですが、キッチンやリビング、浴室などは共用で互いが自由に行き来することができます。
完全同居タイプには、お互いの距離が近いため精神的な安心感がある、世帯交流や介護がしやすいといった生活面のメリットに加え、建物の構造としては「二世帯が住める広さがある一戸建て」になることから間取り計画を立てやすく建築費用も抑えやすい、電気やガスを一本化できるため基本料金を節約できるといったメリットがあります。将来一世帯になった時も工事などを行わずそのまま生活できるのも魅力です。
一方、距離が近いことでプライバシー性に不満を感じたり、家族の人数によってはトイレや浴室を使いにくいと感じたりすることがあるのがデメリットです。
また、生活費や住宅メンテナンスの費用などをめぐってトラブルが起こりやすいという点にも注意が必要です。

一部共用タイプ

一部共用タイプは、玄関やリビングなど住宅設備の一部を共用しながらほかの部分は分離するという方式です。
分離の仕方や共用部分の割合によって完全同居にも完全分離にも近づけることができます。
例えば、玄関のみ共用で廊下や階段を使って世帯を分離していれば完全分離タイプに近くなりますが、リビング・ダイニング・キッチンを共用部分として間取りの中心に置き、左右に各世帯の居室・浴室・トイレを振り分けるという形式であれば完全同居タイプに近くなります。
間取り計画や共用部分の割合次第でプライバシー性の高さや利便性を調節できることがメリットです。
しかし、分離の仕方などによってはなし崩し的に完全同居のような状態になってしまったり、想定していたプライバシー性を確保できなかったりすることがあります。
また、完全同居タイプに比べると工事費用が高くなる、将来的に一世帯になったとき、別世帯の空間がデッドスペース化しやすいといったデメリットがあります。

完全分離タイプ

完全分離タイプは二つの住宅が一つの建物におさまった集合住宅のような形式です。
玄関も完全に別になっているためプライバシー性が高く、世帯ごとのライフスタイルが大きく異なっていてもストレスを感じにくくなります。電気やガスなども世帯ごとに分けるため、費用負担をめぐってトラブルになる心配がありません。将来一世帯になった時は、空いた方を賃貸にできるというメリットもあります。
しかし、住宅設備などを二つずつ作る必要があるため建築費用が高額になるのがデメリットです。
また、世帯間の行き来がしにくいため、介護などがしにくいのもデメリットといえるでしょう。

まとめ

二世帯住宅はタイプや間取り計画の立て方次第でプライバシー性や利便性が大きく変わります。そのため、二世帯リフォームの際はそれぞれの世帯の希望をしっかり把握し、ライフスタイルやニーズに合った提案ができる業者と相談しながらプランを検討することが重要となります。
二世帯リフォームを検討中の方は弊社にご相談ください。