【2025年】ZEH（ゼッチ住宅）のメリット・デメリットとは？補助金制度も解説！

最近は物価上昇が続き、特に光熱費の高騰に悩む家庭が増えています。
そのような中で、エネルギーを自給自足する「ZEH（ゼッチ）住宅」への関心が高まっています。
この記事では、ZEH住宅の特徴やメリット、デメリット、そしてリフォームに活用できる補助金制度についてわかりやすくご紹介します。

 

ZEH（ゼッチ）住宅とは？│エネルギー自給自足の住まい

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、家庭で使用するエネルギーを太陽光などの再生可能エネルギーでまかない、年間のエネルギー収支を実質ゼロにする住宅です。
日本政府はエネルギー自立社会の実現を目指し、ZEH住宅の普及を積極的に推進しています。2025年4月からすべての新築住宅に省エネ基準（断熱等級4以上）の適合が義務化されました。

ZEH住宅として認定される基準

ZEH住宅として認定されるためには、以下の4つの基準を満たす必要があります。

 

1. 高い断熱性・気密性を備えていること
2. 一次エネルギー消費量を基準から20％以上削減し、再生可能エネルギーを含めて100％以上削減していること
3. 太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入していること
4. これらを組み合わせ、100％以上の一次エネルギー消費量削減を達成していること

 

つまり、ZEH住宅は〈断熱〉〈省エネ〉〈創エネ〉の3つの仕組みでエネルギー効率を最大化しているのです。

 

ZEH住宅のメリット│光熱費・環境・快適性

光熱費の削減

ZEH住宅は太陽光発電や高断熱仕様により、冷暖房や給湯にかかる光熱費を大幅に削減できます。電気代の高騰が続く今、家計への負担軽減につながります。

 

環境に優しい

再生可能エネルギーを活用するため、CO₂排出量を抑え、地球環境の保全に貢献できます。

 

一年中快適な居住環境

高断熱・高気密構造により室内温度のムラが少なく、夏は涼しく冬はあたたかい、一年中快適な居住環境を実現します。ヒートショック対策としても効果的です。

ZEH住宅のデメリット

初期費用の増加

断熱性能の向上や太陽光発電システムの設置などにより、導入時の初期費用が高くなる可能性があります。

 

地域による発電効率の差

日照時間の少ない地域や、積雪の多い地域では太陽光発電の効率が下がる場合があります。

 

技術の進化に伴うリスク

省エネ技術は進化が早いため、将来的には機器のメンテナンスや交換が必要になる可能性があります。

リフォームに活用できる補助金制度

政府はこうした省エネ住宅の普及を後押しするため、さまざまな補助金制度を設けています。
中でも、既存住宅向けの「ZEH改修実証支援事業」と、幅広い世帯が利用できる「子育てグリーン住宅支援事業」が注目されています。どちらも全国で利用できる補助金です。

ZEH改修実証支援事業（ZEH＋改修）

「ZEH改修実証支援事業」は、ZEH（ゼロエネルギー住宅）水準、またはそれ以上の省エネ性能に改修するための補助金制度です。
一般社団法人 環境共創イニシアチブが実施しており、断熱性の高い構造や省エネ設備を導入することで、カーボンニュートラル住宅への転換、光熱費の削減と脱炭素化の両立を目指します。

対象となる住宅・リフォームの条件

戸建ての既存住宅を対象としており、改修後に以下の条件を満たす必要があります。

 

• 住宅全体で使うエネルギーを30％以上削減できること
• 断熱等級6以上など、高い断熱性能（外皮性能）を満たすこと
• 改修後の省エネ効果を測定・報告できること（一般公開が条件）

対象工事

外壁・屋根・床・窓などの断熱改修
断熱材の入れ替えや高性能窓への交換

 

給湯器や空調設備の高効率化
エコキュート、ヒートポンプ式暖房への交換

 

太陽光発電システムや蓄電池の設置

住宅のエネルギー自給を目指す

補助金額

補助対象となる工事費の3分の1以内が補助されます。（上限額は地域によって異なります）

 

北海道などの寒冷地（地域区分1〜4）：1戸あたり最大500万円
その他の地域（地域区分5〜8）：1戸あたり最大400万円

 

詳しくは環境共創イニシアチブ（SII）の公式HPをご覧ください。
【環境共創イニシアチブ公式HP】（※外部に遷移します）

既築住宅のZEH改修実証支援事業

子育てグリーン住宅支援事業

「子育てグリーン住宅支援事業」は、子育て世帯や若者夫婦世帯が「高い省エネ性能を有する新築住宅の取得」や「住宅の省エネリフォーム」に対して補助金を受けられる制度です。
2024年までは子育てエコホーム支援事業として補助していましたが、今年から名称や制度内容が大幅に変更されました。

 

国土交通省が実施しており、省エネ性能の高い住宅を建てることで、継続的なエネルギーコストの削減を支援し、持続可能な住環境の実現を目指しています。

 

この補助金は、工事内容が重ならなければ、先進的窓リノベ事業や給湯省エネ事業などの他の補助金も併用できます。

 

【関連ページ】

 

先進的窓リノベ事業│補助金でお得に窓リフォーム

 

給湯省エネ事業│エコキュート（給湯器）交換

対象となる世帯

子育て世帯
申請時点で18歳未満の子ども（2006年4月2日以降出生）を有する世帯世帯

 

若者夫婦世帯
申請時点で夫婦のうちいずれかが39歳以下（1984年4月2日以降出生）の世帯

 

※着工日によっては、上記の出生の基準日を前後する可能性があります。

 

なお、リフォーム工事については世帯の制限がなく、GX志向型住宅の新築のように工事内容によっても世帯の制限がなくなることがあります。

対象となる工事

新築住宅の取得
ZEH住宅やGX志向型住宅、長期優良住宅など、高い省エネ性能を備えた新築住宅を購入・建築する場合が対象です。

 

リフォーム工事
以下のように、断熱やエネルギー効率向上を目的としたリフォームが対象です。

• 既存住宅における断熱改修（窓・壁・床など）

• 高効率給湯器やエコキュートなどの省エネ設備の導入

• 太陽光発電・蓄電池などの再生可能エネルギー設備の設置

• バリアフリー改修や子ども部屋の間取り変更など、子育て・安心生活に配慮した工事も対象となります。

 

ただし、リフォームで補助を受けるには、次のうち2種類以上を実施する必要があります。

1. 開口部の断熱改修（窓・玄関ドアなど）

2. 躯体の断熱改修（壁・床・屋根など）

3. エコ住宅設備の設置（高効率給湯器 など）

※この条件を満たさないと、合計額が5万円を超えていても補助対象外になることがあります。

補助金額

補助額は住宅の性能・工事内容によって異なります。

 

• 新築住宅の取得：40万円〜最大160万円／戸

• リフォーム工事：40万円〜最大60万円／戸

 

なお、省エネ性能の高い工事を複数組み合わせることで、さらに補助金が加算される場合もあります。詳しくは子育てグリーン住宅支援事業の公式HPをご覧ください。

 

【子育てグリーン住宅支援事業 公式HP】（※外部に遷移します）
子育てグリーン住宅支援事業│TOP

まとめ｜補助金を活用して快適・省エネな暮らしへ

ZEH住宅はエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅で、多くのメリットがありますが、初期費用の増加や技術の選定には注意が必要です。
補助金制度を活用することで、コストを抑えながら環境に優しい快適な住まいを手に入れることができます。リフォームを考える際は、これらの点を検討してみてください。

 

札幌市のリフォーム専門店リフォーミヤでは、リフォーム補助金申請代行サービスも承っております。補助金について気になることがある方は、一度ご相談ください。

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